NHK・全国紙等へ多く実績がある講座。随時入会でき、すぐに準備が進められます。


マスコミ人、社会人としての意識はもちろん、ES、作文、面接そして時事教養。


網羅的に指導する講座です。


MSFでの受講を考えたのなら、まずはメイン講座の受講から始めてください。



現在、就職活動中の方、出遅れていると感じている方など、大歓迎いたします。

メイン講座<マスコミ・一般企業への就職転職採用試験向け総合対策講座>
マスコミ・スタディ・フォーラム(以下、「MSF」という)は、単に「受かる人より、真のマスコミ人を育てたい」という考えのもと、マスコミ就職指導を行い、また、一般企業への就職にも多くの受講者を導いております。より高い効果を生み出すため、個人情報(個人を識別できる情報)の重要性を認識し、個人情報の保護に関する法律及び関連法規を遵守し、個人情報の適正な収集、利用及び安全管理を行うため、以下の基本方針を定め、その実現に努めます。

1、法令等の遵守
MSFは、個人情報保護法、その他個人情報の取扱いについて定められた適用ある法令、関係省庁のガイドラインなどを遵守します。

2、個人情報の取得・利用
MSFは業務を遂行する上で、受講者のお名前、ご住所、電話番号、メールアドレス、当サイトへのアクセス記録などの個人情報を取得させていただいております。MSFは、個人情報を以下の目的のために利用します。
 お問い合せなどへのお返事
 講座の宣伝・告知
 受講者の管理
MSFは受講者から直接書面等により個人情報を取得する場合、その利用目的を明示するものとし、それ以外の場合についても、その利用目的を通知または公表します。MSFは受講者の事前の同意がある場合、または、法令により許される場合でない限り、上記の利用目的の達成に必要な範囲を超え、個人情報を利用しません。

3、個人情報の管理
MSFは個人情報の漏えい、滅失、き損または不正アクセスなどを防止するため、必要な措置を講じ、個人情報を適切に管理します。個人情報に関するシステムのセキュリティに努めますが、MSFのウェブシステムが第三者に不正にアクセスされた場合には、MSFの故意または重過失に基づくものを除き、責任を負いません。

4、個人情報の第三者への提供
受講者ご本人の同意なく、利用者の個人情報を開示することは原則としてしません。受講者の事前の同意がある場合、または、法令に基づく場合、利用目的の達成に必要な範囲内で個人情報を委託する場合など、法令により許される場合でない限り、個人情報を第三者に提供しません。

5、個人情報の開示、訂正、利用停止等
受講者ご本人が個人情報の開示、訂正、利用停止、利用目的の通知などを希望される場合、MSFまでご連絡くださるようお願いします。受講者から開示などの求めを受けた場合、ご本人からの求めであることを確認させていただいた上で、法令に定めるところに従い、応じるものとします。

6、著作権の帰属
MSFのサイトに掲載されている記事、写真など文字・画像などのコンテンツの著作権は、MSFにあります。これらの情報は「私的使用」または「引用」など著作権法上認められた場合を除き、MSFに無断で転載、複製、放送、公衆送信、翻訳、販売、貸与などの利用をすることはできません。
MSF以外の著作権者がいる場合は著作権者の許諾も必要とします。

7、お問合わせ先
本方針の内容、その他MSFの個人情報の取扱いについてのご意見、ご質問はMSF事務局にお知らせください。MSFの個人情報の取扱いについて苦情の申出を受けた場合、迅速かつ適切に対応するものといたします。

8、その他
MSFは受講者のご意見、法令の変更などに伴い、本方針を必要に応じ見直します。本方針を改定した場合、ホームページに掲載し公表、周知します。

◆個人情報取扱事業者の名称およびお問い合わせ窓口
マスコミ・スタディ・フォーラム
〒060−0808 札幌市北区北8西6−2−6−1114
代表 山田 孝


<個人情報開示細則>
個人情報の利用目的の通知、開示、訂正、利用停止など(以下「開示など」という)のご請求に際しては、所定の請求書およびご本人確認のために必要な書類をご提出いただくとともに、所定の手数料をお支払いいただきます。
(1)ご請求に必要な書類
1、個人情報開示等請求書
(2)ご本人確認のためにご提出いただく書類(下記書類のうち1点)
1、運転免許証
2、旅券
3、官公庁発行の写真入り身分証明書
4、住民票
なお、(1)の個人情報開示等請求書に実印を押印された場合には、上記書類のいずれかに代え、印鑑証明書(原本)の添付でもよいものとします。
(3)開示などの手数料について
「利用目的の通知」または「開示」および「第三者提供に関する記録」を請求される場合は、1 回の請求ごとに1,000円の手数料が必要です(なお、「訂正など」または「利用停止など」を請求される場合、まず「開示」をご請求いただき、具体的に該当する個人情報を特定していただきます)。
(4)開示対象としない場合について
次のいずれかに該当する場合、その全部または一部を開示いたしません。
1、ご本人や第三者の生命、財産その他権利利益を害するおそれがある場合
2、MSFの業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
3、他の法令に違反することとなる場合
(5)訂正などについて
MSFは、ご本人から、個人情報が事実でないという理由によって、個人情報の訂正、追加または削除(以下「訂正など」という)を求められた場合には、その内容の訂正などについて他の法令の規定で特別の手続がある場合を除き、利用目的の達成に必要な範囲内において、必要な調査を行い、その結果に基づき、合理的な期間および範囲で個人情報の訂正などを行います。
(6)利用停止などについて
MSFは、ご本人から、個人情報が利用目的以外の目的に利用されている、または偽りその他不正の手段で取得されたものとの理由によって、その他個人情報保護法に定める範囲において、個人情報の利用の停止または消去(以下「利用停止など」という)を求められた場合、その求めに理由があることが判明したときは、違反を是正するために必要な限度で、個人情報の利用停止などを行います。ただし、利用停止などに多額の費用を要する場合やその他利用停止などを行うことが困難な場合に関し、ご本人の権利利益を保護するため必要な代替措置をとるときは、この限りではありません。
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