NHK・全国紙等へ多く実績がある講座。随時入会でき、すぐに準備が進められます。


マスコミ人、社会人としての意識はもちろん、ES、作文、面接そして時事教養。


網羅的に指導する講座です。


MSFでの受講を考えたのなら、まずはメイン講座の受講から始めてください。



現在、就職活動中の方、出遅れていると感じている方など、大歓迎いたします。

メイン講座<マスコミ・一般企業への就職転職採用試験向け総合対策講座>
マスコミに「受かる」のはそれほど難しくありません。
だから「真のマスコミ人」を育てたい。
メイン講座は受講生選抜も行いません。
有名大学生以外の方、既卒者、社会人も問いません。
誰かに受からせてもらうことはできません。自らの努力で、夢はきっと叶います。
「数よりも、質。しかし、数も、なかなかのもの。だから、マスコミ・スタディ・フォーラムでした」(NHK内定者)
「大人数のマスコミ予備校の10分の1にも満たない1クラスの定員数。しかし遜色ない内定者数。内定率で選んだら断然でした」(全国紙内定者)
 
■MSF (山田先生)の主な指導(内定)実績
[当塾講師指導による過去23年間の主な内定・入社先:2022/11/04現在]
マスコミと一言で言っても、全国紙、地方紙、地域紙、業界紙、キー局、NHK、ローカル局、大手出版社、家族経営の出版社などさまざまです。皆さんの活躍の場もさまざまです。
メイン講座及びそれに準ずる基幹講座受講生のみ、本人からのご報告・判明分を掲載。
メイン講座生は全クラスでも最近3年間の合計で実数25人前後しかおりません。また、新卒以外の既卒者、社会人も多く受講しています。その実績です。比較できないほど多くの志望者がいる大学、有名大学生や新卒者のみを指導し「たくさん受かっている」とする大手のマスコミ予備校の実績とお比べください。
*実績について、ご不明な点がございましたらお問い合わせください(受講希望者のご要望が多いことからこうした実績を掲載しており、当塾のPRといった趣旨のみによるものではありません。そのため、プライバシーに配慮した掲載を行っている場合などがございます)。なお、ごく少数ですが重複して内定を得ている場合もあります。この場合、基本的には入社先のみ掲載していますが、期間をおいての重複内定などの場合はその限りではありません。
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【新聞社・通信社】
【放送局】
【出版、広告、映画など】
【マスコミ以外の企業】
 
 
【新聞社・通信社】
朝日新聞社37(出版2)、毎日新聞社36、読売新聞社37、日本経済新聞社19、産経新聞社11、共同通信社21、時事通信社16、日刊工業新聞社6、中日新聞社13、北海道新聞社46、西日本新聞社4、京都新聞社2、神戸新聞社1、旧北海タイムス社・北海道21世紀タイムス社6、函館新聞社3、埼玉新聞社1、十勝毎日新聞社6、苫小牧民報社3、東奥日報社2、デーリー東北新聞社3、秋田魁新報社2、岩手日報社2、山形新聞社1、河北新報社11、福島民報社2、福島民友新聞社1、上毛新聞社2、千葉日報社3、神奈川新聞社3、中部経済新聞社3、静岡新聞社2、信濃毎日新聞社4、長野日報社1、大阪日日新聞社1、山陽新聞社2、四国新聞社1、高知新聞社2、みなと山口合同新聞社4、南日本新聞社1、一般社団法人日本電気協会記者職員1、北海道建設新聞社1、繊研新聞社1、物流ニッポン新聞社1、朝日学生新聞社1、日本農業新聞社1、日本金融通信社1、建通新聞社2、新聞之新聞社1、日刊建設通信新聞社1、日本食糧新聞社1、日刊スポーツ新聞社3、スポーツニッポン新聞社1、日本工業経済新聞社1、週刊つりニュース1、読売プラス1、アサヒファミリーサービス1、北海道新聞hotmedia2、健康産業流通新聞社1、ラヂオプレス1、など
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【放送局】
日本放送協会83(アナウンサー4、キャスター14、地域職員・支局記者6)、東京放送4、日本テレビ放送網4、テレビ朝日5(アナウンサー2)、テレビ東京3、朝日放送2、毎日放送2、讀賣テレビ放送3、関西テレビ1、テレビ大阪1、中部日本放送1、東海テレビ1(アナウンサー1)、名古屋テレビ1、三重テレビ放送1、静岡放送1、静岡第一テレビ1、静岡朝日テレビ1、テレビ静岡1、仙台放送2、東日本放送1、東北放送2、テレビユー山形1、岩手放送1、岩手朝日テレビ1(アナウンサー1)、岩手めんこいテレビ1、tenyテレビ新潟放送網2、テレビ金沢1(アナウンサー1)、北海道放送4、北海道テレビ放送4、北海道文化放送3(アナウンサー1)、札幌テレビ放送5(アナウンサー1)、テレビ北海道1(アナウンサー1)、エフエム北海道(AirG)1、FM NORTH WAVE1、青森テレビ1、テレビ西日本1、九州朝日放送1、福岡放送1、RKB毎日放送1、テレビ朝日映像1、日テレアックスオン2、フォーミュレーションI.T.S1、IVSテレビ制作3、ウッドオフィス1、ラダック1、シオプロ1、日本気象協会(気象キャスター)3など
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【出版、広告、映画など】
ベネッセ19、日経BP・日経ホーム出版社4、風讃社1、旺文社1、ぎょうせい4、増進会出版社1、主婦の友社1、公文教育研究会1、リクルート8、PHP研究所1、洋泉社1、講談社1、集英社1、新潮社1、羊土社1、ビッグイシュー日本1、商業界1、フレーベル館1、福音館1、岩波書店1、一般社団法人金融財政事情研究会1、白泉社1、ワードレコーズ1、ぱど1、ITmedia2、朝日新聞出版1、毎日新聞出版1(契約1)、スターツ出版1、ひかりのくに1、コスミック出版1、教育出版1、パルプライド1、リンクタイズ1、ぴあ1、電通8、電通パブリックリレーションズ(電通PR)2、博報堂3、読売広告社1、朝日広告社1、朝日オリコミ1、ポート1、大広1、ホンダコムテック2、旧パブリックセンター・パブリックニトリ7、ノベェロ2、ヤマハ1、ソニーミュージック1、劇団四季1、シャ・ラ・ラ・カンパニー1、東宝1、東映1、松竹1、フィロソフィア1、アマゾンルテルナ1、TOHOシネマズ1、アクセンチュア1、俳優座1ほか

*出版社に関しては特に、ごく少人数の社員で経営されている会社がほとんどのため、内定者が特定されることなどへの配慮から、正社員登用を前提とした契約社員といった詳細など(ごく一部ございます)や本欄への掲載を控えた会社なども数社以上ございます。
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【マスコミ以外の企業】
全日本空輸7、札幌エアサービス・ANA千歳空港8、日本航空4、JALスカイ1、JALエクスプレス1、JALスカイ札幌2、JALツアーズ1、AIRDO2、スターフライヤー1、ジェットスタージャパン1、JTB12、名鉄観光1、近畿日本ツーリスト4、札幌通運1、京王観光1、JR北海道3、JR東日本2、JR東海1、JR西日本1、JR九州1、近鉄グループホールディングス1、南海電気鉄道1、NTTドコモ8、NTT東日本3、NTT西日本4、JT2、ソニー3、日本銀行2、商工中金1、住宅金融公庫1、みずほ銀行2、三井住友銀行3、三菱東京UFJ銀行3、北洋銀行2、北海道銀行1、札幌銀行1、山形銀行1、荘内銀行1、福島銀行1、七十七銀行1、北日本銀行1、岩手銀行1、JA札幌1、野村総合研究所2、野村證券2、大和証券4、日本生命3、楽天2、安田火災1、損保ジャパン1、ホクレン2、三菱商事1、三井物産1、双日・日商岩井・ニチメン2、帝国データバンク1、東京商工リサーチ3、リクルートHRマーケティング1、スタッフサービス4、神戸製鋼1、松下電工1、キャノン1、富士通1、デサント1、セコム1、三菱重工1、三菱電機3、富士通1、トヨタ自動車3、豊田自動織機1、前田建設工業1、大丸1、高島屋2、西武1、丸井今井・三越伊勢丹3、ロッテリア1、大日本印刷2、共同印刷1、ローソン1、セブンイレブンジャパン2、ファミリーマート1、セイコーマート1、イオン1、ポスフール・イオン北海道2、大塚製薬1、協和発酵1、スズケン1、TOTO1、アストラゼネカ1、ダイキン工業1、マルイト1、ツルハ1、ホーマック1、NTTデータ1、NEC1、ソフトウエアマネジメント1、日立SC1、アドホック1、三井ホーム1、第一園芸1、竹山1、千秋庵製菓1、シュゼット1、日清食品1、日本郵便2、味の素2、カゴメ1、ミツカン1、アサヒビール2、キリンビール3、サッポロビール1、ミサワホーム1、トランスコスモス1、全農ビジネスサポート1、NECソリューションイノベータ1、旭化成ホームズ1、アイリスオーヤマ1、クラブツーリズム1、日本交通1、北海道庁3、札幌市1、北見市1、滋賀県庁1、東京都庁2、鳴門市1、東京電力1、東北電力1、富国生命1など
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